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須田 一則; 木村 隆志; 中谷 隆良; 清水 亮; 田崎 真樹子; 玉井 広史
第41回日本核物質管理学会年次大会会議論文集(インターネット), 3 Pages, 2020/11
ソビエト連邦の崩壊により、大量破壊兵器の研究・製造に関する研究者・技術者を求める国への拡散という懸念が、西側諸国により提起された。これらの脅威を削減するため、核開発研究者・技術者を平和利用目的で雇用することを目指して国際科学技術センター(ISTC)がモスクワに設立された。本研究に資するため、大量破壊兵器に関する科学者等の拡散防止方策、研究成果の活用等を含むISTCの貢献や良好事例について、検討結果を議論する。
武田 全康
放射線と産業, (142), p.34 - 37, 2017/06
日本原子力研究開発機構(原子力機構)から量子ビーム応用研究の一部と核融合研究の業務を分離し、放射線医学総合研究所に移管統合することで発足した量子科学技術研究開発機構(量研機構)が動き出して約1年が過ぎた。本稿では量研機構に移管されずに原子力機構に残った量子ビーム応用研究の現状を紹介する。
平成14年度企画室; 計算科学技術推進センター
JAERI-Review 2005-038, 68 Pages, 2005/09
JAERI-Review-2005-038.pdf:3.85MB
日本原子力研究所では、公募型研究(計算科学技術ソフトウエア研究開発)を平成9年度より開始し、平成14年度をもって終了した。本報告書は、6年間の本公募型研究制度運用についての総括的報告書として、公募型研究の仕組み,応募状況,実施された研究開発課題の実績,評価結果概要,成果,課題,改善点等をとりまとめたものである。
情報システム管理課
JAERI-Review 2005-032, 151 Pages, 2005/08
JAERI-Review-2005-032.pdf:11.51MB
日本原子力研究所計算科学技術推進センターでは、研究活動を支援するためにスーパーコンピュータをはじめとする大型計算機システムを導入し、所内における研究活動に役立たせるとともに、計算機システム及びネットワークシステムの運用管理を行っている。本報告書は、平成16年度における原研の大型計算機の利用実績を集計し、利用ユーザからの利用報告に基いた研究内容,利用及びその成果についてまとめたものである。
計算科学技術推進センター
JAERI-Review 2005-008, 199 Pages, 2005/03
JAERI-Review-2005-008.pdf:30.15MB
原研計算科学技術推進センターでは、研究活動を推進するためにスーパーコンピュータをはじめとする大型計算機システムを導入し、所内における研究活動に役立たせてるとともに、計算機システム及びネットワークシステムの運用管理を行っている。本報告書は、原研の大型計算機システムを利用することにより得られた研究成果について調査を行い、その結果をまとめたものである。
岡田 漱平; 沢 和弘
電気評論, 89(2), p.54 - 63, 2004/02
日本原子力研究所(原研)は、原子力委員会の「原子力の研究,開発及び利用に関する長期計画」及び総合科学技術会議の「科学技術基本計画」に示された国の施策に基づき、我が国のエネルギーの長期的な安定供給,科学技術の発展及び国民生活の質の向上に向け、原子力の持つ多様な可能性を最大限に活用する研究開発を総合的に進めている。本報では、2002年12月から2003年11月までの、原研における主要な研究開発の成果を紹介する。
矢川 元基
エネルギーレビュー, 22(1), p.52 - 53, 2002/01
計算科学技術は今日の最先端科学の基盤を支える原動力となっている。日本原子力研究所計算科学技術推進センターの役割と活動内容及び計算科学技術が原子力研究等にもたらした成果について述べる。
研究評価委員会
JAERI-Review 2001-025, 17 Pages, 2001/06
JAERI-Review-2001-025.pdf:1.62MB
研究評価委員会は、「日本原子力研究所における研究開発評価の基本指針」等に基づき、計算科学技術専門部会(外部専門家7名で構成)を設置し、計算科学技術推進センターの平成7年度からの5年間の研究開発実績について、事後評価を実施した。同部会は、平成12年12月から平成13年3月にかけて、当該部門の研究評価活動を実施した。評価は、事前に提出された評価用資料及び専門部会(平成12年12月27日開催)における被評価者の説明に基づき、研究評価委員会によって定められた評価項目,評価の基準等に従って行われた。同部会が取りまとめた評価結果報告書は、研究評価委員会に提出され平成13年3月16日に審議され、妥当と判断された。本報告書は、この計算科学技術専門部会による評価結果である。
横川 三津夫
日本応用数理学会論文誌, 11(1), p.79 - 81, 2001/03
地球シミュレータシステムは、広い意味で地球シミュレータのハードウェア,オペレーティングシステムなどの基本ソフトウェア,及び地球シミュレータ上の応用ソフトウェアから構成される数値シミュレーションのための統合システムと云える。これは。科学技術庁が推進する地球環境変動予測研究の一環として開発されているものであり、特に地球シミュレータのハードウェアはこのシステムの中核となる超高速並列計算機である。本稿では、このシステムの構成要素についての概要を述べる。
数土 幸夫; 芳野 隆治
電気評論, 86(2), p.41 - 49, 2001/02
日本原子力研究所は、昭和31年6月に設立されて以来、国の計画に従い、科学技術の総合発展に貢献する「先端的な原子力科学技術の研究開発」と原子力のかかわる科学技術の可能性を開拓する「先導的な原子力研究開発」を世界最先端の研究施設を活用して進めている。先端的な原子力科学技術の研究開発では、中性子科学,光量子・放射光科学,放射線利用,物質科学,環境科学,先端基礎,高度計算科学等の研究を推進し、原子力の総合科学としての多様な可能性を追求している。先導的な原子力科学技術では、エネルギー源の安定確保と地球環境と調和のとれたエネルギーシステムの開発を目指し、核融合炉の研究開発,将来型エネルギーシステム研究,高温工学試験研究,安全性研究,保健物理研究等を進めている。本報告では、原研における最近1年間の研究開発の主要な成果を中心に、研究の現状と動向を紹介する。
not registered
JNC TJ4420 2000-002, 794 Pages, 2000/03
JNC-TJ4420-2000-002.pdf:23.42MB
放射線利用技術や利用事業所、さらに一般の科学技術などを人々がどのように、またどの程度に受容しているかを明確にすることは、原子力エネルギーの社会受容促進に係って極めて重要である。これらの事柄に関して、本研究では原子力発電所立地地域である福井県嶺南地域、および非立地地域である嶺北地域とを対象地域として社会調査を行い、その結果を統計的に分析した。本研究での調査項目は、放射線利用事業者が人々にどのようにとらえられているか、その信頼性形成の要因を問うもの、近年の原子力関連事故の印象や恐怖の度合いを問うもの、JCO事故前後での人々の原子力に対する態度変容を問うもの、原子力技術を含む9種類の科学技術に対する受容性、非受容性を問うものなどからなっており、上記の各地域でおのおの500サンプルのデータを、調査員訪問留置法によって回収した。取得結果の分析から、人々は放射線利用事業者や発電事業者に対して概ね信頼感を抱いているとは言えるが、この信頼感は人々の属性に大きく依存して変動することや、全体の25%前後の人々が、JCO事故を機に原子力発電について否定的な方向に意見を変えたことなどがわかった。放射線利用技術の社会的受容性、非受容性に係る諸因子間の因果関係を明らかにするためにパス解析も行い、こうした技術の社会受容促進を検討する
not registered
JNC TJ4420 2000-001, 504 Pages, 2000/03
JNC-TJ4420-2000-001.pdf:17.19MB
原子力エネルギーを初めとするエネルギー源の必要性や有効性、発電事業者に対する信頼感、エネルギー問題に対するメディア報道の公平性、原子力広報活動や原子力教育の効果などにかんする人々の認識データを、社会調査によって取得した。得られた結果を分析し、原子力エネルギーの社会的受容性を回復するために採るべき方策を提言した。本研究では、原子力発電所立地地域である福井県嶺南地域と非立地地域である大阪市を中心とする近畿圏都市部とを調査対象地域とした。前地域では調査員訪問留置法により、後地域では郵送法により、各々ランダムに選んだ500サンプル分の回答を回収した。回収データの分析から、女性や若年層、および都市部在住者の原子力エネルギーに関する知識量は極めて乏しい状況にあること、嶺南地域での男性は行政や発電事業者に対して比較的高い信頼感を抱いていることなどが明らかとなった。このように、原子力エネルギーに対する人々の認識は地域、性別などの属性に依存して明確に異なるため、今後の広報活動ではこのような属性依存性に対するきめ細かな配慮が強く望まれる。また、ニューメディアの急速な発展と、多くの人々が主としてメディアに依存して意思決定を図る事実に鑑みれば、原子力広報活動へのこの種のメディアの導入は必然的である。
松田 勝之*; 武宮 博*
JAERI-Data/Code 2000-005, p.66 - 0, 2000/02
JAERI-Data-Code-2000-005.pdf:6.59MB
並列科学技術計算プログラムのデバック作業を支援するデバッガvdebugについて報告する。大量のデータの正誤判断を行う必要があるため、数値データをそのまま画面に表示する従来のデバッガを用いて科学技術計算プログラムをデバッグすることは困難である。この困難を軽減するために、われわれはデータを可視化表示することにより大量のデータの正誤判断を可能とするデバッグツールvdebugを開発してきた。これまでvdebugを用いたデバッグ対象は逐次プログラムに制限されていたが、7種の並列計算機で提供されているデバッガへの対応を図ると同時に、個々の並列プログラムに散在するデータを統合し可視化表示する機能を実現することで、並列プログラムの容易なデバッグを可能とした。本報告書では、並列プログラムへの対応を実現したvdebugの使用方法と並列プログラムデバッグ実施例について述べる。
傍島 眞; 大西 輝明*
原子力eye, 45(11), p.80 - 81, 1999/11
原子力発電所建設の賛否にかかわる住民の行動では、技術としての原子力やエネルギー問題における原子力の役割などをどれほど理解し、意識して行動したのかが問題にされるが、判断の主体者とはその資格においてどうあるべきか、の検証がなされてよい。意識調査の結果によれば、日常の原子力発電などのニュースを理解しうる知識を有していると認識する人は、都市部女性で10%未満、立地の男性で40%とかなり低い。同様に科学技術への関心度も、わが国の成人・生徒ともにOECD諸国の中で最下位である。しかも科学技術は、説明されても理解できないと感じている人が28.9%に達しているが、理解できるとする人は62.5%おり、一方、科学技術者の方は、わかり易く説明すれば、人々に理解してもらえると考えて実践しようという意図を有している。またその実例も報告されている。そのような科学技術者が一般人との知識の断絶を埋めるのに役割を担えば、科学技術の普及と一般市民の主体的な技術の選択が可能になっていくはずである。科学技術の一端としての原子力発電の理解と政策への関与も、その時にこそ実のあるものへと変わりうるであろう。
平成12年度)not registered
JNC TN1400 99-019, 117 Pages, 1999/10
平成11年9月14日の科学技術庁原子力安全局放射性廃棄物規制室からの協力依頼に基づき、放射性廃棄物安全研究年次計画(平成8年度平成12年度)に登録される研究課題(20件)について平成10年度安全研究の調査票(平成8年度平成l0年度の成果)を作成した。本報告書は、国に提出した調査票を取りまとめたものである。
平成12年度)-not registered
JNC TN1400 99-017, 439 Pages, 1999/08
平成11年7月1日の科学技術庁原子力安全局原子力安全調査室からの依頼に基づき、原子力施設等安全研究年次計画(平成8年度平成12年度)に登録された研究課題(高速増殖炉;23件、核燃料施設;17件、耐震;1件、確率論的安全評価等;5件)について平成10年度安全研究の調査票(平成8年度平成10年度の成果)を作成した。本報告書は、国に提出した調査票を取りまとめたものである。
研究評価委員会
JAERI-Review 99-021, p.13 - 0, 1999/08
JAERI-Review-99-021.pdf:1.26MB
研究評価委員会の下に設置された「計算科学技術専門部会」は平成11年4月26日に開催された。7名の専門家から構成される同専門部会は、計算科学技術推進センターの研究開発課題について、平成12年度からの5年間の計画の事前評価を実施した。評価は、事前に提出された評価用資料及び専門部会開催時における被評価者の説明に基づき、研究評価委員会によって定められた評価項目、評価の視点、評価の基準に従って行われた。同専門部会が取りまとめた評価結果は研究評価委員会で審議された。本報告書はその評価結果である。
鴻坂 厚夫; 鈴土 知明
JAERI-Review 99-012, 22 Pages, 1999/03
旧東欧支援の一環として、西側PWR用に開発された炉心監視システムSCORPIOを旧ソ連型PWRプラント(VVER)に移植するOECD/NEAプロジェクトが科学技術庁の財政的支援により1996~7年度に実施された。プロジェクトはSCORPIOの開発元であるノルウェーハルデン炉計画と、設置先であるチェコ電力公社ドゥコヴァニ・プラントが中心となって実施された。報告者らはプロジェクト運営委員会の日本代表を勤め、プロジェクト実施に関して技術的なアドバイス等を行うことによりプロジェクトの運営に参加した。本報告書はプロジェクトの概要と技術的情報をまとめたものである。
武宮 博*; 今村 俊幸; 小出 洋
情報処理, 40(11), p.1104 - 1109, 1999/00
日本原子力研究所計算科学技術推進センターでは、並列処理にかかわる共通基盤技術研究開発の一環として、科学技術計算環境STA(Seamless Thinking Aid)を構築している。STAは、並列分散科学技術計算と呼ばれる新しい形態の科学技術計算を対象とし、プログラム開発から実行、結果解析に至る一連の作業の円滑化、消費される時間の低減を実現することで、利用者の途切れのない思考を支援する(Seamless Thinking Aid)環境である。また、センターではSTA上にいくつかの並列分散アプリケーションを構築し、それらの実用性評価を行っている。本稿では、STA及びSTA上に構築された並列分散アプリケーションについて紹介する。
平成12年度)-not registered
PNC TN1410 97-043, 167 Pages, 1997/11
平成9年10月9日の科学技術庁原子力安全局原子力安全調査室からの協力依頼に基づき、原子力施設等安全研究年次計画(平成8年度平成12年度)に登録された研究課題(高速増殖炉;22件、核燃料施設;17件、耐震;1件、確率論的安全評価等;5件)について平成8年度安全研究の成果票を作成した。本報告書は、国に提出した成果票を取りまとめたものである。
